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Sky株式会社

公開日2023.07.27更新日2023.12.19

安全なインターネット利用と、スムーズな業務状況把握に進化するスカイシー! 2大新機能をピックアップ!

著者:Sky株式会社

進化するスカイシー! 2大新機能をピックアップ!

SKYSEA Client Viewの最新バージョン「Ver.18.2」では、より安全なインターネット利用を実現する環境分離機能や、PC活用状況から従業員の頑張りが把握できるレポート機能を追加搭載。オフィスで、テレワークで、さらに使える商品へと進化を続けます。

新機能1:「ブラウザ環境分離」機能(※1) 
インターネット利用をセキュアな論理分離環境で!

分離環境でインターネット利用時のデータのやりとりを制限

PC内にローカル環境から論理的(仮想的)に分離したネットワーク環境を構築し、インターネット利用をその環境に限定することでデータのやりとりを抑止。

インターネット経由で感染したマルウェアがローカル環境に侵入するのを防いだり、逆にローカル環境の機密データを論理分離環境に移動してWebアップロードなどができないように制限できます。分離環境で動作するブラウザの接続先は、プロキシサーバーやネットワーク範囲で指定することができます。

ローカル環境とのデータ共有を安全に行える工夫も

業務上、どうしても環境間のデータのやりとりが必要なケースも想定し、クリップボードの共有やファイルの無害化が行える機能をご用意しています。

クリップボード共有を環境間で細やかに設定

ローカル環境と論理分離環境の間でのクリップボード共有について、対象(テキスト / HTML / 画像)を細かく指定して制御できます。ローカル環境にあるURLをコピーしインターネット閲覧に利用したい場合などにも、「ローカル環境からのテキストコピーのみ許可」といった設定が可能です。

ダウンロードファイルを無害化して自動転送

論理分離環境のブラウザ上でダウンロードしたデータから、マルウェアの可能性があるプログラムやマクロを取り除き、安全なファイルに「無害化(※ 2)」。無害化したファイルは、ローカル環境に自動で転送することができます。

「論理分離」のメリットは?

「物理分離」はインターネット環境と社内ネットワーク環境を物理的に分離する確実な手段ですが、インターネットに接続する端末と接続しない端末を2台用意するため、工数やコストがかかります。これに対し「論理分離」では、PC内に仮想的に分離された領域を作成することで、端末1台で分離環境を整備することができます。


新機能2:PC活用状況分析レポート 
従業員の日々の頑張りを分析レポートで把握!

 PCの操作状況から従業員ごとの業務状況を分析

オフィスやテレワークで主にPCを使って業務をされている場合には、従業員の業務状況を詳しく知る上で、PCの使用状況が大きな手掛かりになります。

本機能では、各PCの操作ログを集約・分析することで、操作時間や操作率などを割り出し、各従業員の日々の頑張りや負荷をレポートとして視覚的に確認することができます。

チーム内での各従業員のPC使用状況を比較

指定した期間の総勤務時間を100%とした場合に、各従業員がPCを使用していた時間を割合として算出。チーム内での相対的な業務状況の把握と、負荷分散の検討にご活用いただけます。

従業員ごとに日々のPC使用頻度の差をチェック

従業員一人ひとりの日々のPC操作にフォーカスし、操作が多い日と少ない日の操作率を比較。各人の傾向を把握して業務状況を確認する際などにお役立ていただけます。

操作状況の変動グラフで、日々の働き方の傾向がわかる

従業員ごとにPCの操作率の変動をグラフ化し、傾向を見ることもできます。操作率の大きな変化が起きているのが一過性のものなのか、恒常的にそのような状態が続いているのかを把握したり、各従業員の働き方の違いを確認することができます。

\こんな機能も!
モバイル機器管理の導入・運用がより便利に

新バージョンでは、業務で利用するスマートフォンなどの運用管理をサポートする「モバイル機器管理(MDM)」機能も使いやすく進化。新しい端末の利用を開始する場合に、電源ONにするだけで資産情報の登録やポリシー適用が完了できるキッティング支援機能や、端末の紛失時に管理者が地図上で位置情報を確認できる機能などを追加しました(※3)。


※1:Enterprise Edition、Professional Editionのオプションとして提供しています。  
※2:OPSWAT社の「MetaDefenderTM Core」に対応しています。 
※3:本機能は、iPhone / iPadに対応しています(今後、Android端末への対応も予定しています)。ご利用に際しては、端末を販売される販売会社様が、法人向けデバイス管理プログラム(Apple Business 
Manager)に、導入する端末を登録している必要があります。