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Ver.15 新機能 / 改善機能

Office 365 / 2019のアップデートをよりスムーズに実施

Microsoft Office更新制御※1オプション(500/LT/ST)

Office 365 / Office 2019は、Windows OSと違い、WSUSサーバーからの更新プログラムの配布は行えません。代わりに、「配布ポイント」に指定されたサーバーから配布する方法が用意されていますが、この方法は複雑で設定にある程度のIT知識を要します。SKYSEA Client Viewは、配布に関するこれら設定が手軽に行えるインタフェースを搭載。部署ごとに複数の配布ポイントを設けることで、大規模環境でのアクセス負荷を分散させる運用も可能です。

Office 365 / 2019のアップデートをよりスムーズに実施
  • 本機能は「ITセキュリティ対策強化」機能として提供いたします。「ITセキュリティ対策強化」機能については、こちらをご覧ください。

データ通信端末利用時の大型アップデートを制限し、通信量の超過を回避

通信カード(モデム) / Wi-Fi接続 / テザリングによるWindows Update 制御設定

通信カードやモバイルWi-Fiルーター、スマートフォンのテザリングなどを利用している場合に、大型アップデートなどのWindows Updateの実行を制限できます。社外にクライアントPCを持ち出した際など、通信時にデータ使用量の上限があるサービスを使用している場合に、数GBにもなる更新プログラムをダウンロードさせないようにすることで、一定期間内に大量のデータ通信を行うことによる速度制限を防ぎます。

社内PCのアップデートは「ソフトウェア配布」機能がサポート

社内にあるPCへは、既存の「ソフトウェア配布」機能を使って機能更新プログラムを配布いただくことも可能です。配布時のネットワーク負荷を下げる設定なども用意しており、PCの台数が多い組織でも効率的にプログラムを配布でき、組織内へのスムーズな適用を支援します。


管理画面の情報量や操作性を向上、更新状況の把握がよりスムーズに

「アプリケーション一覧」画面改善

更新プログラムなどの適用状況をより把握しやすくするため、「アプリケーション一覧」画面を改善。更新プログラムのタイトルなどの表示項目や、情報の絞り込みが手軽に行えるタブやボタンを追加しました。また、Microsoft Officeの更新情報も合わせてご確認いただけます。


Microsoft Exchange Online接続時にメールログを取得、社外での業務をサポート

メールログ取得性能強化※1

Office 365の一部サービスとしても提供されているExchange Onlineに関するメールログが取得可能に。テレワークなど社外でPCを業務利用する際にも、送信メールの宛先や件名、添付ファイル名といったログが管理できます。

  • デスクトップ版のOutlookをご利用の場合は、送信メールログオプション(Pro/500/LT)が必要です。

勤怠 / 就業管理システムの情報を活用したメッセージや画面ロックで対策を強化

勤怠情報取り込みオプション(Pro/Ent/500/LT/ST)

他社メーカー様の勤怠 / 就業管理システムで管理している情報をSKYSEA Client Viewに取り込み、業務時間外に稼働しているPCにメッセージを表示させたり、画面ロックを行うことができます※1

  • 連携する各メーカー様の勤怠 / 就業管理システムについては、SKYSEA Client ViewのWebサイトにて随時公開いたします。

残業の申請・承認状況を過去1年分まで保存可能に

Ver 15.2「残業管理」機能改善

残業の申請・承認状況を一覧で確認できる「残業管理」機能※1を改善。最大で366日前までの申請・承認状況が保存※2でき、過去の状況を月単位などでさかのぼって確認することができます。

  • 「残業管理」機能についてはこちらをご覧ください。
  • 残業の申請・承認状況を保存する期間は7~366日の間で設定できます(スマートフォンから承認操作などが行える「残業申請Web承認」機能での保存期間は、従来どおり7日間です)。

セグメントごとにデバイスの使用を制限し、機密データの持ち出しリスクを軽減

Ver 15.2セグメントごとのデバイス制御 / 印刷禁止

ネットワークのセグメントごとに、USBデバイスやメディアの使用を制限できます。例えば、日々の業務で利用するセグメントではデバイスの使用を許可し、個人情報など重要なデータを扱う別セグメントでの使用を禁止することで、使用範囲を限定。データの不要な持ち出しを抑止します。また、社外からのVPN接続による社内データの書き込みも禁止できます。

セグメントごとに印刷の制限も可能

デバイスなどの使用制限に加えて、指定したセグメントでの印刷も制限できます。社外でPCを利用する場合などに誤って社内のプリンターを指定して印刷してしまうことがないようにし、印刷物を放置することによる情報漏洩リスクを抑止します。


圧縮ファイルの生成を禁止し、社内データの外部流出を抑止

Ver 15.2「圧縮ファイル生成」アラート強化

圧縮ファイルの生成を検知するアラート機能を強化。圧縮ファイルの生成自体を禁止できるようにし、情報漏洩につながりかねない不要なデータ持ち出しや、組織内のファイルを圧縮して外部へ送信するマルウェアのデータ窃取を抑止します。


脆弱性情報を効率的に取得し、更新プログラム適用などの迅速な対応をサポート

CPE製品名管理

多くの組織では、利用しているソフトウェアの脆弱性を管理する際、ソフトウェアと脆弱性情報との紐づけを人手をかけて行っています。そのような手間を軽減するため、SAMACとIPAは共同で、SAMACソフトウェア辞書※1とJVN※2の脆弱性情報を製品識別子CPE※3で紐づけ、データ連携を行うことで脆弱性管理の効率化を支援する仕組みを用意しています。SKYSEA Client View Ver.15では、この仕組みを活用。SAMACソフトウェア辞書をインポートすることで、CPEを含む辞書のソフトウェア情報と、SKYSEA Client Viewのソフトウェア資産情報が自動で紐づき、CPEを基に組織で利用しているソフトウェアの脆弱性情報をJVNから確認することができます。

最新の脆弱性情報が必要な場合は……JVNから直接情報を取得し確認

SAMACソフトウェア辞書は数か月ごとに更新されるため、本辞書をインポートするだけでは、最新の脆弱性情報を把握することが困難な場合もあります。そこで、JVNから最新の脆弱性情報を取得できる機能も搭載。任意のソフトウェアを検索し、最新の情報を確認することができます。また、新たな脆弱性情報を取得した際に、管理機に通知することも可能です。

  • 一般社団法人IT資産管理評価認定協会(SAMAC)が提供する、国内外で一般公開されているソフトウェアに関する情報を収録したマスターデータ。保守契約をいただいているユーザー様に向けて、保守契約ユーザー用Webサイトでご提供しています。
  • 日本で使用されているソフトウェアなどの脆弱性関連情報とその対策情報を提供し、情報セキュリティ対策に資することを目的とする脆弱性対策情報ポータルサイト。正式名称は「Japan Vulnerability Notes」。
  • 情報システムを構成するハードウェアやソフトウェアなどを識別するための名称の基準。

その他 新機能のご紹介

Ver 15.2「アンケート」機能強化

自由度の高いアンケートで資産情報以外の情報収集が可能に

自動取得できない資産情報の収集を支援する「アンケート」機能を強化。設問内容を自由にカスタマイズし、資産情報の収集以外の目的でも活用できるようにしました。また、アンケート内のメッセージもさらに自由に編集可能になったほか、回答結果を集約してCSVファイルでエクスポートし、必要に応じて編集できるようにするなど、各種改善を加えました。

資産情報更新にアンケートを活用し、管理者の手間を軽減

タスクトレイから回答画面を開き、ユーザーが任意のタイミングで何度でも回答できるアンケートも配信可能です。例えば異動の多い組織で、管理者がPCの所属部署などの情報を都度更新することが難しい場合に、ユーザーが異動後の部署情報をアンケートで回答。それら情報は自動的に資産管理台帳へ反映されるため、管理者の手間を軽減できます。

Ver 15.2「デバイス管理」機能改善

デバイス管理者の操作の一部を制限可能とし、組織のポリシーに沿った運用を支援

部署ごとなどにデバイス管理の担当者がいる組織において、担当者の権限を限定。特定のデバイス使用を許可する際に使用期限の設定を必須としたり、Active Directoryなどの権限グループごとの使用制限除外を設定できなくすることが可能です。

USBキー連携 ※1

USBキーによる認証をログに記録、ログイン状況の把握を支援

他社メーカー様のUSBキーを使ってWindowsにログインした際に、認証結果を起動・終了ログとして記録。認証に失敗した場合にもログが記録されるため、状況の把握に役立ちます。

  • 本機能は特定製品をご購入された場合のみ有効です。

リスト表示の任意項目追加

管理画面で表示する端末情報を任意で追加可能に

管理コンソールのリスト表示に、資産情報として登録した任意項目を表示できるように改善。例えば、ヘルプデスクの際に対象PCの検索・特定がしやすいように、PCごとに利用ユーザーの社員番号などを資産情報に登録し、表示させるといった活用が可能です。

その他 改善機能のご紹介

Ver.15.2
「端末利用者」をログオン回数から判定、PCごとに資産情報と紐づけて管理可能に※1 Webサイトの安全性を数値化しログ出力、危険なアクセスの把握を支援
再インストールせずに管理機から「端末機No.」の重複を解決する仕組みを用意 自由度の高いアンケートで資産情報以外の情報収集が可能に
インポートで資産情報を一括更新する際に「端末機No.」などの情報なしでも端末を判別、更新可能に 「在席確認・インスタントメッセージ」機能で、在席確認のみ利用を許可する運用が可能に
インストール済みアプリケーションの一覧画面で、表示項目の順序変更や表示 / 非表示の切り替えが可能に インストーラーやアップデーターの作成を32bit / 64bit共通のものに一本化し、導入作業を効率化
Microsoft Edge(Chromium版)のWeb閲覧ログの収集に対応 SKYSEA Client Viewの「Credential Provider」※3を無効化し、他社認証システムとの競合回避が可能に
「デスクトップアプリケーション」アラートから除外するフォルダを、ワイルドカードでより柔軟に指定可能 管理画面でマスターサーバーのシリアル番号や端末機タイプ別ライセンス数が確認可能に
中継端末を利用したソフトウェア配布時にキャッシュ配布も併用して配布速度を向上 HTTPゲートウェイサーバーにDNSサフィックスを設定、インターネット経由でのマスターサーバーへのアクセスが容易に
デバイス管理者の操作の一部を制限可能とし、組織のポリシーに沿った運用を支援 Windows 10 May 2020 Updateに対応
「組織外ネットワーク接続」アラートがUTM製品を利用した環境でも使用可能に※2
Ver.15.1
資産情報として収集したBitLockerの回復キーをCSV形式でエクスポート可能に macOS Catalina(10.15)に対応
Windows 10 November 2019 Updateに対応 Red Hat Enterprise Linux 8に対応
Ver.15
ネットワーク機器情報の自動収集がセグメント単位で設定可能に デバイス使用禁止・書き込み禁止アラートの対象から除外するデバイスを、全部署に対して設定可能に
コマンドライン実行によるスタンドアロン端末情報のインポートに対応 デバイス使用禁止・書き込み禁止アラートの発生原因をログでさらに詳しく表示
クライアントPC・管理機以外でも「廃棄済み端末機」に指定して管理が可能に 管理画面で表示する端末情報を任意で追加可能に
「廃棄済み端末機」に指定した端末を自動的に不許可端末として検知 検索グループへの自動振り分け機能の条件設定がさらに詳細に
連携製品へエクスポートする資産情報とログのCSVフォーマットが固定可能に 部署単位でメッセージ配信を行う際、配下の部署を配信対象から除外可能に
USBキーによる認証をログに記録、ログイン状況の把握を支援 管理機インストーラー作成時に役職レベルの指定が可能に
PCのログ未回収アラートが発生した際、管理者へのメール通知が可能に インターネット環境での利用時にHTTPゲートウェイサーバーのURL変更を簡略化
特定のPCを指定して各種ポリシー設定を最新の状態に更新可能に 複数マスターサーバー環境での「端末機No.」の引き継ぎ機能を改善
プル型ソフトウェア配布※4をシステム権限で実行可能に シンクライアントの消費ライセンスをファットクライアントと分けて表示可能に
デバイス使用制限をワンタイムパスワードで一時的に解除可能に
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